店舗のドメインの決め方｜店名・地域名の入れ方と、後悔しないための注意点

独自ドメインとは？店舗に必要な理由

まず、独自ドメインと、無料ツールなどが自動で割り当てるURLの違いを整理します。

独自ドメインと「無料URL」の違い

店舗に独自ドメインが必要な3つの理由

1つ目は、URLが変わらない資産になることです。作成ツールから制作会社へ移っても、ドメインさえお店の名義で持っていれば、名刺やGoogleビジネスプロフィール（Googleマップに表示されるお店の情報）のURLを直す必要がありません。

2つ目は、信頼です。「店名.com」というURLは、お店が自分で運営している公式サイトだと伝わります。3つ目は、独自のメールアドレスです。予約や問い合わせの返信が「info@店名.jp」から届くと、フリーメールより安心感があります。

無料ツールで始める場合でも、ドメインだけは早めに自分名義で取得しておくことをおすすめします。無料ツールを使うときの注意点は「Wix・Jimdoのデメリット」で解説しています。

末尾（.jp・.com・.co.jp など）の考え方

ドメインの末尾は「トップレベルドメイン」と呼ばれ、種類によって取得できる条件や印象が違います。店舗でよく使われるものを整理します。

迷ったら .com か .jp

お客様は末尾をほとんど気にしません。気にするのは「短くて、口で伝えられるか」です。その意味で、見慣れた .com か .jp を選んでおけば、口頭で伝えるときにも「ドットコム」「ドットジェイピー」で通じます。法人であれば .co.jp は信頼感が高いですが、取得条件があり、費用も他より高めのことが多いので、個人店なら .com か .jp で十分です。

避けたほうがよいケース

• 見慣れない末尾で、口頭で伝えると聞き返される
• 取得は安いが、更新料が高くなる末尾（初年度の価格だけで選ばない）
• 末尾違いで他店が同じ名前を使っていて、混同されやすい

取得料と更新料は種類とサービスで異なり、キャンペーンで変わることもあります。必ず「2年目以降の更新料」を含めて、取得サービスの公式サイトで確認してください。

店名・地域名の入れ方（決め方の手順と例）

ここからは、実際に文字列を決める手順です。架空の店名「はれ珈琲」（東京・三軒茶屋のカフェ）を例に進めます。

ステップ1：店名のローマ字を決める

まず、店名をローマ字にします。表記のゆれが出やすいので、ルールを決めておきます。

• ヘボン式（パスポートと同じ方式）を基本にする：「し」は shi、「ち」は chi、「つ」は tsu
• 長音（伸ばす音）は省くか、そのまま書くかを決める：「珈琲（こーひー）」なら coffee、「ラーメン」なら ramen
• 記号（「・」「'」「&」）は使えないので、省くかハイフンにする
• 「店」「屋」「salon」「cafe」などを入れるかどうかを決める

例：「はれ珈琲」→ harecoffee / hare-coffee / harecafe

ステップ2：店名だけで取れないときの足し方

短い店名は、すでに取られていることが多いです。その場合は、地域名や業種を足します。

ステップ3：長さ・覚えやすさ・口頭で伝えられるかをチェック

候補が絞れたら、次の点で最終確認します。

• 電話で伝えて、相手が一度で書き取れるか（「ハイフンあり」「エルが2つ」などの説明が必要なら長い）
• 名刺やチラシに載せたときに読める長さか（目安は末尾を含めて15〜20文字以内）
• 似た綴りの別のお店やサービスがないか、検索して確認する
• ローマ字にしたときに、意図しない意味にならないか（英語圏で別の意味になる単語など）

検索対策としての地域名は必要か

「ドメインに地域名を入れると検索に有利ですか」とよく聞かれます。結論としては、影響は限定的で、ドメインより「ページの中身に地域名と業種が書かれているか」のほうがはるかに重要です。地域名は、覚えやすさや伝わりやすさのために入れるものと考え、無理に長くする必要はありません。地域の言葉の選び方は「地域別ガイド」で整理しています。

ドメインの取得方法（手順）

独自ドメインは、ドメイン取得サービス（レジストラと呼ばれる登録事業者）で取得します。手順は共通で、30分もあれば完了します。画面の表記はサービスによって変わることがあるので、大まかな流れとして読んでください。

自分で取得する場合の5ステップ

1. 取得サービスのサイトで、候補の文字列を検索して空きを確認する
2. 末尾を選び、取得年数（1年から）を決める
3. 登録者情報を入力する。名義はお店（個人事業主なら店主本人、法人なら会社）にする
4. 支払い方法を登録し、自動更新を「オン」にする
5. 取得後に届く確認メールの手続き（メールアドレスの認証など）を必ず完了する

取得後は、ホームページを置くサーバーとドメインをつなぐ設定（DNS設定）が必要です。制作会社や作成ツールを使う場合は、この設定を代行してくれることが多いので、「ドメインは自分で取ってある」と伝えてください。あわせて、https（通信の暗号化）の設定も必要です。理由は「ホームページのSSL化（https）はなぜ必要？」で解説しています。

制作会社に取得を任せる場合の確認事項

制作会社に取得を任せること自体は問題ありません。ただし、次の3点は契約前に文書で確認してください。

• 登録者（所有者）の名義はお店になるか
• 取得サービスのログイン情報は共有してもらえるか
• 解約時に、ドメインをお店側に移す手続きと費用はどうなるか

この確認は、制作会社選び全体の大切なポイントでもあります。「店舗ホームページの制作会社の選び方」の10の質問にも含めています。

後悔しないための注意点（所有者・更新・移管）

最後に、実際によく起きるトラブルと、その防ぎ方です。

所有者（登録者）は必ずお店自身にする

最も多いトラブルが、「前の制作会社の名義でドメインが取られていて、解約後に返してもらえない」というものです。ドメインの登録者情報は、取得サービスの管理画面で確認できます。今あるドメインの名義が分からない場合は、契約書や取得時のメールを探し、業者名義なら早めに名義変更を相談してください。

更新切れは「ホームページもメールも止まる」

ドメインは年単位の契約で、更新を忘れると期限切れになります。期限が切れると、ホームページが表示されなくなるだけでなく、独自ドメインのメールも届かなくなります。一定期間を過ぎると第三者が取得できる状態になり、取り戻せないこともあります。

• 自動更新をオンにし、登録したクレジットカードの有効期限を把握しておく
• 取得サービスからの通知メールが届くアドレスを、店主が確認できるものにする
• 更新料は、ホームページの維持費として毎年の予算に入れておく

維持費全体の考え方は「ホームページの維持費はいくら？」にまとめています。

移管（サービスの引っ越し）の注意

ドメインを別の取得サービスへ移すことを「移管」と言います。制作会社を変えるときなどに必要になることがあります。

• 移管には、現在のサービスで発行する認証コードや、移管ロックの解除が必要
• 種類によっては、取得直後や登録者情報の変更直後に、一定期間は移管できない決まりがある
• 有効期限の直前に移管を始めると、手続き中に期限切れになるおそれがあるので、余裕をもって行う
• 移管中も、ホームページやメールが止まらないよう、サーバー側の設定を先に確認する

手続きの詳細は取得サービスによって異なるので、各社のヘルプページで確認してください。

途中でドメインを変えるとどうなるか

やむを得ずドメインを変える場合は、古いURLから新しいURLへ自動で転送する設定（リダイレクト）を行い、Googleビジネスプロフィール、SNS、ポータルサイト、名刺・チラシのURLをすべて更新します。検索での評価が引き継がれるまでに時間がかかることもあるので、変更は本当に必要なときだけにしてください。

よくある質問

まとめ